Pax Oceanica

海洋ガバナンスとエネルギー問題がテーマです。

海の平和 Pax Oceanica

海洋文明が栄える時、世界は平和になると思う。

 

地政学とは、ナチスドイツの拡張に理論的支柱を与えたということで思想上の戦犯扱いをされ、疑似科学と称されるなど怪しげな雰囲気を纏っているが、フェルナン・ブローデルが指摘するように人間社会は地理の上に成り立っているのであって、地理と政治を一体的に考察する営みが無駄であるはずはない。帝政ロシアの伸長に危機感を覚えたマッキンダー、米国海軍戦略の礎を築いたマハン、冷戦時代の基本戦略の骨格を支えたニコラス・スパイクマンなど、20世紀以降の歴史的フレームには必ず地政学的なニュアンスが漂っている。スパイクマンは、『平和の地政学』において、「地理的な面から国の安全保障問題を考慮することが可能であり、〜このような分析は「地政学」という言葉によって言い表すことができる」と述べている。

 

シーパワーとランドパワー、これが地政学の古典的フレームワークである。海と陸。地球表面を分かつこの最も根本的な地理的区分が地政学の出発点になるのは、偶然ではない。一般に、シーパワーは国家繁栄の基礎を外部との交易に求めるので、自由貿易や外向的政策を原則とする。歴史上のシーパワーは、果たして本国は小規模な島国あるいは沿岸国だ。いずれも海軍と海運を駆使して海上の(非公式)帝国を築き、繁栄した。ランドパワーは逆に、内陸の広大な領土を支配下に収め、資源や食料生産をコントロールしながら経済を運営する。よって基本原則は強固な支配、場合によっては抑圧である。また、開かれた平原に位置するその国は常に外部の敵意に晒され(ていると感じ)、攻撃こそ最大の防御という思考回路を持ちやすい。事実、元帝国やロシア帝国は常に拡張を志向した。マッキンダーが恐れたのは、こうした抑圧的性質を持つ帝国が世界を支配したならば、被支配民は屈辱的隷属状況に置かれるだろう、ということだった。

 

思うに、世界のバランスは、シーパワーが優位に立ち、ランドパワーを牽制している時が一番保たれると思う。なぜなら、事実として、シーパワーは抑圧をしないからだ。もちろん歴史上のシーパワーが抑圧を避けてきたとは言わない。ただしランドパワーとの比較においては、演繹的にも機能的にも、海洋国の方が自由や多様性を認める傾向にあると考える。現在、中国が台頭し、アジアの海に進出している。現在の中国の領土的基盤は清帝国に求められるが、その本質は内陸国ランドパワーのそれである。ランドパワー特有の思考回路として、マラッカ海峡のチョークポイントを握られていることをもって、彼らは「アメリカに首の根を掴まれている」「いつ襲われるか分からない」という強迫観念に取り憑かれているが、アメリカの繁栄の基盤は航行の自由と透明性であって、時の感情に任せて蛇口を絞ることなどしない。トランプ政権は確かに従来に比べ不確実性が高いが、アジアの海域における行動に奇異性は見られない。つまり、結局アメリカに任せておけば良いのである。

 

私は、21世紀の地政学ランドスケープを次のように想定する。すなわち、巨大な島としてのユーラシア大陸および付属物としてのアフリカとオセアニア、そして、孤高の大陸アメリカ(平面地図でいえば、中央にユーラシア、左右の端にアメリカ大陸が見えるような構図)があり、軍事力、テクノロジー、資本、食料、エネルギーといった世界政治のパワーの源泉が、このアメリカ大陸からユーラシアを挟むように流れ込む、というイメージである。ユーラシアの沿岸には、そのアメリカの力をレシーブし、拡張するプレイヤー、すなわちイギリスと日本がいる。両国は、アメリカと歩調を合わせながら、ユーラシアの沿岸地域=リムランドに関与し、この「恩恵」を振りまいて、沿岸国を「海洋文明側」に引き止める責務を負う。

 

リムランドは、常にランドパワーとシーパワーの間で揺れ動く。中国のグランドストラテジーたる「一帯一路」は、いわばハートランドの結合とリムランドの抱き込みというパッケージである。リムランドに対してはインフラ融資を武器に影響を行使している。一帯一路に対しては、「質が低い」であるとか財政的負担を考えていない、といった批判が「海洋側」からなされる。それは事実だと思うが、それ以上に、沿岸国が「陸側」につくか「海側」につくか、決定打になるのは「政治資源へのアクセスという意味でどちらが繁栄をもたらすか」であろう。ここでは「食料、エネルギー、水といったライフライン」「資本」「イデオロギー」の3点を考える。

 まずライフラインであるが、内陸に水源を持つ河川から飲料水を獲得していたり、内陸油田・ガス田からパイプラインを引いていたり、内陸地から食料を道路輸送していれば、その沿岸国は必然的に「陸側」につかざるを得ない。ランドパワーに逆らえば、水源やパイプライン、食料輸送に障害が出る。そうなれば国家存続の危機である。逆に、これらを海から輸入していれば、内陸に気を揉むこともない。陸と海によるリムランドの陣取り合戦において、海側が勝利する一つのキーは、「海からのライフライン供給」であることが分かる。

 この前提として、「海(文字通りの海洋とアメリカ大陸)における生産」と「輸送および輸入」の二面を考察する。まずアメリカにおける生産であるが、大洋を超えた流通が確立している食料とエネルギーについて、それぞれ生産を拡大する必要がある。アメリカ大陸は農業大陸であるが、地下水問題は一つのボトルネックになる恐れがあり、注視が必要だろう。漁業のガバナンスも考える必要がある。持続可能な漁業に向けた法的枠組みや政治的連帯は必須事項となる。エネルギーについて、シェール革命と深海開発が重要だ。ここ数年の流れとしては、シェール革命による石油ガス生産量の増大が注目を集めているが、アメリカ大陸という視点でみれば、ブラジルのプレソルト開発、中米ガイアナの巨大海底油田、加速し始めたメキシコの海洋油田も無視できない。どこであれ、この「アメリカ島」におけるエネルギー生産は、いずれ大陸レベルでの自給を超え、ユーラシアへ流れ出すはずだ。事実、アメリカ産の天然ガスは欧州や日本に向けて輸出が開始されている。この話と対になるのが、陸つまりユーラシアにおける生産である。原油生産の世界シェアのうち3割が中東、1割がロシアであり、ユーラシアの存在感は大きい。サウジアラビアといった湾岸産油国はともかく、カスピ海沿岸の内陸産油国は続々と中国影響圏に入りつつある。内陸におけるエネルギー生産は、ちょうどランドパワーの心臓の如くそれに力を与えてしまう。ランドパワーの力を削ぎ海洋による封じ込めを目指す上では、アメリカ大陸および海洋でのエネルギー生産を増やし、ユーラシアのシェアを下げることが有効になるだろう。

 シェールと海洋開発がアメリカにおける生産を加速しているわけだが、こうした海洋インフラはリムランド沿岸域での生産および資源輸入にも貢献する。東南アジア諸国は浮体式石油生産設備により海洋にて原油生産を実現しているし、LNG船の派生形であるFSRU (Floating Storage and Regasification Unit)の発展も目覚ましい。従来陸からのパイプライン輸送しかオプションになかった天然ガス輸入において、迅速かつ安価なLNG輸入ソリューションを提供できるこの発明は、多くのリムランド諸国を海側に引き戻す機能を果たすだろう。また、こうした海洋事業者(Offshore Industry)は次々と新たな事業領域の開拓に挑んでおり、洋上風力発電や洋上ガス発電、果てには洋上淡水製造設備なども研究が進む。こうした事業者は、海と陸のGreat Warにおける主要な駒である。

 次に資本に目を向けると、こちらは国家レベルでの戦いとなる。一帯一路は中国による大胆な融資とセットであり、リムリンドにおけるインフラ事業においては度々日本連合とぶつかり、時に彼らが勝利を収める。海側は日米欧の資本を集約しており、投資ルールも厳格だ。それが足かせになるケースもある。とはいえ、製造業の工場進出や先に述べた海洋インフラ整備など、総合的な視点で優位性を確立することで、資本注入の機会を獲得することができるだろう。

 最後にイデオロギーである。ライフラインや資本といった生活感ある資源供給も、宗教やイデオロギーを前にすればとるに足らない問題に映ることもある。開放性や透明性を重視する海洋連合は、時に独裁的な支配者に煙たがられ、その時、彼は同様の性向をもつ陸側になびいていく。今トルコで見られる現象がこの例である。ライフラインと資本注入と並行して、思想面においてもリムランドといかに共存するかは非常に重要な課題だ。

 

このように、海洋連合(=アメリカ大陸、イギリス、欧州沿岸国、日本、オセアニア、及びlike-mindedなリムランド諸国)が政治的に連帯しながら、海洋安全保障や海洋経済開発を推進していくことが、世界平和の具体的道筋だろう。これが「海の平和 Pax Oceanica」である。